名目GDPと国債・株式からの収益
前回のブログ「年金以外にいくらあれば安心なのか」で、３％・５％の運用は既に「確定拠出年金」「NISA」をやっている方なら、経験済みですよね。と流してしまいました。
今回は、３％、５％の運用って、どうすればいいの？
そこが知りたいところですよね。
下の図は、国債と株式から得られる投資成果です。
少々見づらくてすみませんが一番右の【期間内平均】の数字を見て下さい。
【名目GDP成長率】日本は0.0％で、2005年から2015年の11年間経済成長が止まったデフレの時代でしたが、
米国の経済成長率は3.6％、ユーロ圏は2.2％です。
【国債投資成果】日本2.0％、米国5.9％、ユーロ圏4.4％です。
【株式投資成果】日本5.4％、米国9.4％、ユーロ圏6.2％です。
経済成長率ゼロの日本でさえ、株式からの投資成果は5.4％ありました。
国債や株式から得られる収益はその国の経済成長率GDPにほぼ準じます。
債券はGDP+1～3％、株式はGDP+２～５％の収益、と言ったところです。
「債券と株式に半々投資」すると、過去の統計では大体３％～5％くらいの投資結果となっています。
20年間で見る各資産からの収益
もう少し、検証してみます。
下の図は、20年前に100万円を投資していたら、今いくらになったかの図です。
＜現金＞は20年間で増えたのはわずか１万円、年率で見ると0.05％です。
＜日本株＞は20年後100万は、約2倍の199万円で年率５％の計算です。
＜先進国株式＞は20年後約4倍になっています。年率に直すと15％です。
この20年で見ると米国株やエマージング（新興国）株は、先進国株より高い利回りでした。
直感的に見ても、株式からの収益の大きさは分かると思います。
（資産配分ツール：ｍｙインデックスで作成）
３％・５％のリターンは株式から
もう一つ、米国株価指数を見て下さい。
1991年から2021年までの、米国株価指数＜S＆P500＞の過去30年間の年率平均リターンは9.3％でした。
年率9.3％なんて、すごいを通り越して信じがたいですよね。でも最初の図の＜日本・米国・ユーロ圏投資成果＞にも米国の株式からの期間内平均リターンは9.4％とありますよね。
米国の高校生が勉強しているお金の勉強のテキストにも、『年９％』の数字が出てきます。
ブログ：『70-20-10の法則』にテキストの写真があります。
30年も株式の収益が年率9％以上続けばこれが常態ですね。悲しいかな日本では『年９％』なんて書くとそれだけで株式投資に怪訝の目が向けられます。
でも、経済成長率０％の日本の株式だって、平均収益は5.4％でしたよね。
決して煽るわけではありません。
ただ株式から得られる収益に着目して欲しいのです。これはリアルの数字です。
株式にお金を預けないと、３％や５％のリターンは得られないことはお分かり頂けると思います。
国内海外の株式に分散した「投資信託」で積立て
決して、リターンだけを見てはいけません。
株式は値動きが大きく、昨年のコロナショックの時は日本株は－15.7 %、先進国株は－22％となりました。
それでもリスクを抑えながら、確実な成果に繋げる方法はあります。
「長期の積立て」です。
株式投資は個別の銘柄株よりは「株式投資信託」を使います。
「投資信託」は複数の銘柄で構成されますので、〇〇株式に集中投資よりも分散が図れます。
国内株だけでなく、海外株式も組み入れ「分散」し「長期積立て」です。
年率９％のリターンでなくても、ドルコスト平均法を生かした「株式投資信託」の長期積立であれば、３％～５％の収益は十分見込めます。
株式からの収益は、GDPプラス２～５％が見込めます。日本株の例でも証明されています。
フランスの経済学者トマ・ピケティ氏も今後は経済成長率は下がるものの、資本からの収益は４～５％が見込めると著しています。ブログ：今改めて注目すべきｒ>ｇ
値動きの大きい株式は、長期積立購入がパフォーマンスを高めます。
無理なくできる範囲の金額で「株式投資信託」積立てです。
次回は「長期積立て」による株式投資法「ドルコスト平均法」についてです。